健康経営®:睡眠に関する不調対策4回パッケージ

従業員などの健康保持・増進に取り組むことが、企業価値向上に資することに着目した健康経営®の考え方。企業が経営戦略に基づいて行う「人的資本投資」にも注目が集まっていますが、健康経営の考えに基づく健康投資もその一部です。

仕事のパフォーマンスの低下要因である「睡眠に関する不調」にアプローチ。良い睡眠には軽い運動を習慣化することが効果的であると、多くの研究結果から明らかになっています。このパッケージを通して効果的な運動方法を身に付けていただくことで、睡眠に関する不調を軽減し、従業員のパフォーマンス向上をめざします。

「健康経営®」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。

YorisoWeL for HRの健康経営®シリーズは、運動プログラムであり、不調な症状を完全に取り除いたり、疾患を完治させたりする医療行為ではありません。継続的な運動を実施することにより症状の改善をめざすものです。

プログラムの狙い

睡眠と労働生産性の関係については多くの研究が行われており、慶應義塾大学・山本勲教授の研究※によると、睡眠時間が上位20%の企業は下位20%の企業よりもROS(売上に対する経常利益の割合)が1.8〜2.0程度⾼いことがわかります。世界的に見ても、睡眠時間が長い国ほど国民一人当たりのGDPが高いという研究があり、健康面だけでなく、労働生産性の面からも十分な睡眠が重要であると言えます。

このプログラムを通して効果的な運動方法を身に付けていただくことで、睡眠に関する不調を軽減し、従業員のパフォーマンス向上をめざします。

※出典: 従業員の睡眠と企業の関係性〜健康経営とウェルビーイングの追求〜

<基本パッケージの内容>
■回数:4回(週1回実施)
■提供方法:4回中3回はリアルタイムオンライン実施、1回は講師が出向いてのオフライン指導(現地受講人数上限あり)とオンラインのハイブリッド
■1回あたりの時間:40分程度
■受講人数:下限上限ともに制限なし
■ご提出物:事前・事後のプレゼンティーイズムに関する簡易的な調査比較を含む実施報告書1通/毎回のアンケート結果ご報告書4回分※個人情報は取り扱いません。
■提供可能地域:オフライン実施は関東のみ、オフラインの回をオンラインに変更すればどこでも実施可能

講座内容詳細は、資料をご請求ください。メールアドレスだけで簡単に資料をダウンロードいただけます。

セルフケアの効果

セルフケア(ストレッチ、体操、マッサージなど)は、労働機能障害を防ぐという研究結果※があり、このプログラムを通し、健康意識を高め、セルフケアの方法を身に付けていただくことで、受講後も持続的な効果を期待できます。

※出典: 「厚生労働科学研究費補助金 慢性の痛み政策研究事業 令和元年度-3 年度 分担研究報告書 痛みを抱える就労者の実態把握および汎用性のある評価尺度の基礎的検討」研究分担者 吉本 隆彦(厚生労働科学研究成果データベース)

健康経営で持続的な企業価値向上を

職場の健康については、すでに義務化されているストレスチェックをはじめ、職場のプレゼンティーイズムを下げる課題の抽出ができるサーベイ(調査)など、現状の把握・分析についてはさまざまなソリューションがあります。それにより見つかった健康課題に対し改善施策を行い、次のサーベイで結果を確認し改良していくスパイラルを回していくことが必要となります。

YorisoWeLの健康経営シリーズでは、サーベイにより見つかった職場の健康課題(特にプレゼンティーイズムを下げている健康課題)に、具体的に対応するプログラムを作成しました。健康経営の考え方にもとづく企業価値向上をめざす企業のみなさまは、ぜひご活用ください。

また、YorisoWeLを手掛ける共同印刷株式会社では、健康管理OCというヘルスケアソリューションをご提供しております。個人情報の管理経験を生かし、現状把握、サーベイ、施策ご提案まで一貫したご支援をいたします。

プログラムの特長

健康課題別にアプローチ

【YorisoWeL for HR】の健康経営対処シリーズでは健康課題別の多様なプログラムをご提供。組織、企業の抱える健康課題に合わせて、より効果の期待できるプログラムをお選びいただけます。

学んだ運動でセルフケア

受講者のみなさまがご自身で運動を継続していただけるように、軽度で簡単な運動プログラムを設計しました。セルフケアを行っていただくことで、一過性ではない効果を期待できます。

簡易サーベイをお試し

当社が提供する健康管理OC(ヘルスケアソリューション)に基づいた質問票を利用して、簡易的なサーベイ(調査)をご提供します。

企業のメリット

おすすめポイント

健康経営の「具体的な施策」として活用

従業員などの「運動機会の増進に向けた取り組み」としてお役立ていただけます。

コラム